ゼオンのサステナビリティ
基本的な考え方
『大地の永遠と人類の繁栄に貢献する』
大地（ゼオ）と永遠（エオン）からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらし」に貢献する
■「持続可能な地球」と「安心で快適なくらし」に貢献する
■公正で誠実な活動を貫き、信頼される企業であり続ける
■より良い未来のために、一人ひとりが考え、行動する
ゼオンの考えるサステナビリティとは、企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」のもと、ゼオンが社会とともに持続的な成長を続けていくことです。そのために、地球や社会の課題解決に役立つ製品・サービスを提供し、いかなる時も誠実な企業活動を行うことでステークホルダーとの信頼関係を構築するとともに、一人ひとりが社会と自身のより良い未来を考え日々活動します。
イメージ図の説明
ゼオンでは、サステナビリティ基本方針の考え方についてイメージ図を添えて説明しています。まずは内側①②の矢印は、ゼオンが社会に対して社会的課題を解決し、社会に新たな価値を提供することで、ゼオンにも価値提供の対価、つまり収益がもたらされるということを表しています。そして③④ではこの好循環を持続的に実現することが、「社会の持続的な発展」と「ゼオンの持続的な成長」につながることを示しています。また、真ん中の「握手」は、こうした好循環を実現していくことで、さらに社会とゼオンの信頼関係が強固なものになっていくことを表しています。
- 心からワクワクできる会社の実現
- イノベーションでほかにない価値を提供
- 強固なガバナンスの構築
- 社会の変化に対応した事業構造の転換
- 循環型社会への貢献
変化が激しく、様々な課題が山積する時代において、ゼオンの企業理念「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」の実現の向け、社会課題の解決と企業としての成長を両立させていくために、当社として重点的に取り組むべき重要な課題（マテリアリティ）とその連関を示しています。
CSR行動指針
企業理念およびサステナビリティ基本方針を踏まえ、一人ひとりが社会から信頼され、その期待に応える行動をするためのよりどころとして「CSR行動指針」を制定しています。
サステナビリティマネジメント
会議体および委員会について
2022年12月、サステナビリティに関する取り組みを全社的に検討・推進するための会議体として「サステナビリティ会議」および「サステナビリティ委員会」を新たに設置しました。
「サステナビリティ会議」「CSR会議」ともに代表取締役社長が議長として統括し、必要に応じて取締役会での報告を行います。リスク管理・コンプライアンスについては「CSR会議」で取り扱い、それ以外のサステナビリティ全般については「サステナビリティ会議」で扱います。
サステナビリティを推進する組織体制
2050年を見据えたカーボンニュートラル達成のため、2022年4月には社長直下にあったカーボンニュートラル推進室をコーポレートサステナビリティ統括部門下に編入し、同年7月には戦略立案など組織機能強化に向けて、「カーボンニュートラル統括推進部門」を新設して、当該部門下にカーボンニュートラル推進室を移管しました。さらに総合開発センター下にカーボンニュートラル研究開発推進室を新設して、カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換に向けて研究開発を推進する体制を整えました。
2022年5月には、基盤事業本部傘下の原料統括部門と物流統括部門を、新設する「サプライチェーン統括部門」に統合し、管理本部傘下へ改編する組織改定を行いました。サプライチェーン全般に関わる情報を総合的に収集・分析し、「スコープ3」のサプライチェーンCO2排出量削減への取り組みを行うとともに、事業成長の基盤を確保するためのサプライチェーン政策の立案、提言、調整、推進を行う体制を整え、カーボンニュートラルに向けた取り組みを加速させていきます。
サステナビリティ推進計画
ゼオンでは2011年からCSRマトリクスに基づき、各分野で「2020年のありたい姿」を設定し、CSR課題にグループで取り組んできました。
2021年には「2030年のビジョン」を示し、このビジョンを具体化したものである2030年に目指す姿を実現するための戦略として「3つの全社戦略」を立案しました。そして「3つの全社戦略」に対応した「2030年の目標値」を設定しました。この目標値には、「CO2排出量50.0％削減」「SDGs貢献製品の売上高比率50％」「従業員エンゲージメント75％」「外国人/女性役員比率30％」などのサステナビリティに関連する目標が含まれています。
2023年度より中期経営計画：STAGE30 第2フェーズ（2023～2026年度）がスタートしました。2030年のビジョン「社会の期待と社員の意欲に応える会社」の実現に向けて第1フェーズで練り上げた具体策を実行に移す4年間であり、従来の「3つの全社戦略」に「経営基盤を『磨き上げる』」を新たに加えた4つの全社戦略を推進します。それぞれの全社戦略について2026年度の目標値を掲げ、広くステークホルダーと進捗を共有することで、2030年ビジョン実現への歩みを着実に進めていきます。
| 全社戦略 | サステナビリティに関連する2026年度の目標値 |
|---|---|
|
CO2排出量削減率 単体29％（2019年度比） |
|
SDGs貢献製品 売上高比率 40％ |
|
従業員エンゲージメント 56％ 日本ゼオン健康行動指標 65％ 年次有給休暇取得率 70％ |
|
外国人/女性役員比率 25％ 社外役員比率 過半数 女性管理職比率 12％ |
CSR・サステナビリティの取り組みの歴史
| 1995年 | 日本レスポンシブル・ケア協議会に参加 |
|---|---|
| レスポンシブル・ケア実施宣言 | |
| 「レスポンシブル・ケア基本方針」制定 | |
| 1996年 | 全社的な安全管理体制を見直し、「プラント技術監査制度」発足 |
| 1997年 | 「安全理念」制定 |
| 第1回「ゼオン安全月間」と「オールゼオン安全大会」実施（以降、毎年4月実施） | |
| 「ゼオン7条」制定 | |
| 1998年 | 「レスポンシブル・ケア行動指針」制定 |
| 1999年 | 「危機管理規程」制定 |
| 2000年 | 「レスポンシブル・ケア活動報告書」発行開始（1999年度版より） |
| 2001年 | 「環境理念」制定 |
| 2003年 | 「危機管理規程」を「危機管理・コンプライアンス規程」に改定 |
| 「ゼオン7条行動指針」制定 | |
| 2004年 | 内部通報制度導入 |
| 「コンプライアンステキストI」発行 | |
| 2005年 | 「レスポンシブル・ケア活動報告書」英語版発行 |
| 「レスポンシブル・ケア活動報告書」第三者検証実施 | |
| 「コンプライアンステキストII（Q&A集）」発行 | |
| 2006年 | 「レスポンシブル・ケア活動報告書」から「CSR報告書」に変更 |
| 2008年 | 「コンプライアンステキストI（改訂版）」発行 |
| 2009年 | 「レスポンシブル・ケア世界憲章」への署名 |
| 2010年 | 「CSR基本方針」「CSR行動指針」制定 |
| 「コンプライアンステキスト（Q&A集）」発行 | |
| CSR推進体制見直し、新体制発足 | |
| 「CSRテキスト」発行 | |
| 2011年 | CSRマトリクス活動開始 |
| 2012年 | CSRコアプロジェクト（ZEON社会貢献総合パッケージ）開始 |
| 2013年 | 「CSR報告書」から「コーポレートレポート」に変更 |
| 2017年 | CSRマトリクスをISO26000ベースで見直し |
| 「コーポレートレポート」と並行してWebサイトにて「CSRレポート」をPDFで発行 | |
| 2018年 | 「CSR行動指針」の改定 |
| 2019年 | 国連グローバル・コンパクトに署名 |
| 「ゼオングループ人権方針」制定 | |
| 2020年 | TCFD賛同 |
| 2021年 | 「健康経営宣言」制定 |
| 2022年 | 「サステナビリティ基本方針」制定 |
| 「コーポレートレポート」を「統合報告書」に、「CSRレポート」を「サステナビリティレポート」に変更 | |
| 「サステナビリティ会議」「サステナビリティ委員会」を新設 |
サステナビリティレポート
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