ゼオンのサステナビリティ

心からワクワクできる会社の実現

一人ひとりが持てる能力を発揮しワクワクしながら働ける場を作っていくことが会社として最も根本的な課題であり、これが当社の成長の要であるイノベーションにつながります。具体的な要素の例としては、「DI&B」「働きがい・エンゲージメントの向上」「業務の効率化・見直し」などが挙げられます。

イノベーションでほかにない価値を提供

イノベーションは当社が社会の期待に応えながら成長していくための最も重要なキーワードであり、5つの歯車の中央に位置づけています。他者・他社に真似のできない当社にしか生み出せない価値を世の中に提供していくことが、社会とゼオンの持続的な成長につながります。また「イノベーションを起こす仕組み・風土づくり」と「独創的な技術・製品・サービス」については、歯車全体を動かしていくうえでのカギとなると考えています。

強固なガバナンスの構築

サステナビリティ基本方針に掲げる「公正で誠実な活動を貫き、信頼される企業であり続ける」を実現するためには、会社としての基盤を強固なものにしていく必要があります。例えば「経営の透明性」「安定・安全な生産」「品質」「腐敗防止」などに加え、近年世の中で重要な課題と認識されてきている「情報セキュリティ」「持続可能な調達」「人権」などの要素も含まれます。

社会の変化に対応した事業構造の転換

イノベーションを起こすことで、社会の期待に応える製品・サービスを生み出し、そこに事業の軸足を移していくことで、事業構造の転換を図っていきます。サステナビリティの観点から「社会の情報化」「モビリティの進化」「健康と福祉」などの分野が社会的にニーズの高い領域であり、これらの領域を中心に積極的にイノベーションを起こしていくことで、社会の変化に対応した事業構造の転換を進めていきます。

循環型社会への貢献

「循環型社会」とは、例えばリサイクルや廃棄物の削減などにより、限りある資源を最大限に活用し、環境への影響を最小限にする社会をいいます。私たちの製品・サービスやその生産においてイノベーションを起こし事業構造を変えていくことで、循環型社会の実現に貢献し、さらにはその先にある企業理念の実現につながると考えます。

これら5つのマテリアリティ相互の連関を示し、ゼオンが将来に向けて進んでいく道筋を明らかにするため、マテリアリティを「ゼオンを動かす5つの歯車」として下図の通り整理しました。

「ゼオンを動かす5つの歯車」は、変化の激しい事業環境の中でも、私たちがぶれることなく企業理念の実現に向けて力を合わせていくための大切な“軸”となるものです。

＜図の見方・考え方＞

下の図は、「ゼオンを動かす5つの歯車」それぞれにおける具体的な要素例を示したものです。中でも「イノベーションでほかにない価値を提供」の歯車の要素にある「イノベーションを起こす仕組み・風土」と「独創的な技術・製品・サービス」は、5つの歯車全体を動かしていく上でのカギになる重要な要素であると考えており、図中では大きめの円で表現しています。

サステナビリティ基本方針のもと、企業理念の実現に向けて取り組むべき重要課題が「ゼオンを動かす5つの歯車（マテリアリティ）」です。
中期経営計画：STAGE30では、「ゼオンを動かす5つの歯車」の考え方をベースに、各種KPIを設定し、活動を展開しています。

2023年4月に社内横断的に「マテリアリティ特定プロジェクト」を設置し、多様な年齢、役職のメンバーで約8か月の期間をかけて検討を行い、同年12月の取締役会承認によりゼオングループのマテリアリティを特定しました。
マテリアリティ特定は以下のステップで進めました。

1．考え方と軸の検討

マテリアリティの検討を開始するにあたり、自社の財務に与える影響（フィナンシャル・マテリアリティ）と自社の対応が社会や環境に与える影響（サステナビリティ・マテリアリティ）の2軸で捉えるダブル・マテリアリティの考え方をベースにしました。
これら2軸に織り込む要素としては、一般的な要素を基本としつつ、当社が大切にする思いや価値観も加味して議論を進めました。具体的には、フィナンシャル・マテリアリティには「当社の独創性」や「社員のモチベーションの向上」「操業の安全・安定性」などを、また、サステナビリティ・マテリアリティには「社員の意欲」や「会社の沿革や歴史」、さらに「企業理念や事業に込められた思い」などを重視すべき要素として加えました。

当社では、サステナビリティに関する取り組みを全社的に推進するため、「サステナビリティ会議」を設置するとともに、リスク管理やコンプライアンスなどの施策を推進する機関として「CSR会議」を設置しています。両会議は、代表取締役を議長とし、常務会メンバーをはじめとする経営層で構成されます。
サステナビリティ会議では、気候変動への対応や人権課題などの重要事項について審議・決定を行い、議題の重要度から必要に応じて取締役会への報告を行います。
また、サステナビリティに関する諸課題に全社横断的に対応するため、サステナビリティ会議の傘下に「サステナビリティ委員会」を設置し、具体的な取り組みを推進しています。さらに、必要に応じてテーマごとに専門部会を設置し、個別課題への対応を図る体制を整えています。

サステナビリティ推進体制図