健康経営

基本的な考え方

当社の健康経営は「社員とその家族が最もかけがえのない当社の財産である」との考えに基づき、「個々の強みを発揮できる『舞台』を全員で創る」ことを最終的なゴールとしています。
一人ひとりの社員の「Freedom, Well-being（自分らしく、よく生きる）」実現を目指し、これからも健康経営の取り組みを推進していきます。

※Freedom：より多くの人生の選択肢がある状態
※Well-being：心身だけでなく社会的にも良好で、満足した生活を送れている状態

健康経営宣言（2021年10月）: 「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」という当社の企業理念（使命）は、ゼオングループで働くひとり一人が能力を発揮し、いきいきと活躍し続けることによって体現されます。
当社は、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々のくらしの実現」に貢献し続けるために、社員が家族や仲間とともに、心身ともに健やかで、幸せな気持ちでやりがいのある仕事に取り組むことができる環境を整備していきます。

Well-beingのための行動指針『わたしが幸せでいるために』: 一、自ら健やかで幸せに、力を発揮して働くことに自覚を持ち、主体的に取り組む
一、定期健康診断により自分の健康状態を把握し、適切なフィードバックや指導を受ける
一、良い睡眠や良い食事はとれているか？と自分の日常を認識し、状態変化に早めに気づいてセルフケアをする
一、自分を取り巻く環境に注意を払い、日頃から安全で心地よい環境に改善する
一、いざという時に自分をサポートしてくれる周囲のリソースを把握する

健康経営の目的

当社では、2030年のビジョン「社会の期待と社員の意欲に応える会社」の実現に向け、健康経営を推進しています。当社の健康経営は「社員とその家族が最もかけがえのない当社の財産である」との考えに基づき、「個々の強みを発揮できる『舞台』を全員で創る」ことを最終的なゴールとしています。
一人ひとりの社員の「Freedom, Well-being（自分らしく、よく生きる）」実現を目指し、これからも健康経営の取り組みを推進していきます。

健康経営推進体制

代表取締役社長を健康経営責任者と位置づけ、健康経営を推進しています。
人事管掌役員が委員長となり実施する「健康経営推進委員会」では、健康経営に関する施策検討や意思決定を行っています。
各事業所の担当者がメンバーとなる「健康経営推進担当者会議」では、各事業所独自の取り組みの共有や本社－事業所間の協力体制の構築など、健康経営の取り組みを社員に浸透させるべく、活動を行っています。

健康経営の戦略

健康経営の取組方針

日本ゼオンでは、社員のFreedom、 Well-being向上のために、以下を重要な課題と捉えています。

生活習慣病リスク割合の低下
プレゼンティーイズム、アブセンティーイズムの低減
エンゲージメントの向上
ワークライフマネジメントの実現

これらの課題の達成を通じ、「ゼオングループで働くひとり一人が能力を発揮しいきいきと活躍し続ける」というゴールに向けて、健康経営に取り組んでいます。

健康経営の重点課題

健康経営の目標として「日本ゼオン健康行動指標」を設定しました。これは、「BMIが基準値内である」「運動習慣がある」「煙草を吸わない」の3つの健康行動から構成される当社オリジナルの指標です。
自己評価が容易なこと、また健康行動という誰でも取り組める部分に着目したことが当指標のポイントです。「3つの健康行動のうち、2項目以上を達成している社員」が60％（2022年）から65％以上（2026年）となることを目標としています。

健康経営の具体的な取り組み

健康経営推進のための活動

健康経営推進における活動を4つの領域に整理して取り組んでいます。「心の健康づくり」と「体の健康づくり」を底上げする「健康リテラシーの向上」、それを支える「健康経営推進体制とワーク・ライフサポート制度の強化」により、健康経営を推進していきます。

FreedomとWell-being実現に向けた具体的な取り組み

メンタルヘルスに関する研修

全社員を対象としたセルフケア研修の実施や動画コンテンツの配信を行い、受講後には理解度や満足度を確認しています。管理職を対象としたラインケア研修では、講師とコミュニケーションを図りながらより実践的に学ぶことができる演習を取り入れ、全対象者が受講するよう計画しています。

女性の健康課題に関する研修

女性が働きやすい職場づくりと女性の健康への理解を深めることを目指し、女性の健康課題を中心としたセミナーを実施しました。現役の産婦人科医を講師とし、普段は聞けない疑問や質問に答えていただける貴重な機会となりました。

健康支援アプリの活用

社員の健康習慣支援を目的に、16種類の健康管理メニューを搭載した健康支援アプリを導入しました。アプリを活用したイベントを定期的に開催し、社員の運動習慣づくりにつなげています。

健康診断と事後対応

定期健康診断については、産業医・看護師による要指導者を対象としたフォローアップの面談・指導を実施しています。
また、「いつでも、あなたの意識に健康を」を合言葉として、健診結果を24時間オンライン上で確認可能なシステムを導入しました。自分の健康を意識することは健康づくりの第一歩です。システムの導入を通して、健康意識の醸成を図っていきます。

ストレスチェック

毎年7月にストレスチェックを実施しています。各事業所にフィードバックを実施するとともに、職場環境の改善に取り組んでいます。

社外カウンセリング支援の導入

心身の健康づくりを目的として社外カウンセリング支援を導入しました。仕事上の悩み、健康上の不安などについて、プロフェッショナルなカウンセラーが解決に向けてサポートします。

事業所独自の取り組み

各事業所の課題やニーズに合わせた健康づくり施策として、ウォーキングイベントや体力測定、食堂での健康に配慮したメニュー導入、健康リテラシー向上のためのセミナー開催等を実施しています。

オフィスのリニューアル

テレワークの普及を契機にオフィスの役割を見直し、“協働・共創のコミュニケーションや教育等を重点的に実施する場”としました。全組織や部署を横断した全面的なフリーアドレスを採用するとともに、柔軟に働くための最先端なICT基盤を導入することで、個々の強みを発揮できる舞台となる本社オフィスへと生まれ変わりました。

服装自由化

本社オフィスでは、一人ひとりの自由な発想や自律的な行動溢れる職場環境づくりを目的として服装の自由化を導入しています。

単身赴任解消の取り組み

本社では、テレワークの活用により単身赴任の解消にも取り組んでいます。

副業制度導入

2023年4月より「副業制度」を導入しました。副業を通じてスキルや経験を得ることでキャリアを形成できる、自分のやりたいことに挑戦でき自己実現を追求する等、社員が描くキャリアを後押しする制度として活用されています。

年次有給休暇取得促進の取り組み

「Freedom、Well-being（自分らしくよく生きる）」ための諸施策として、年次有給休暇取得促進に取り組んでいます。
2026年目標値である年次有給休暇取得率70％に向けて、年次有給休暇の取得奨励期間・奨励日の設置、1時間単位及び半日単位での取得を可能とする制度整備などを通じて、休暇を取得しやすい環境づくりを進めています。

テレワーク制度適用拡大への取り組み

「場所にとらわれない働き方」の実現に向け、従来のテレワーク実施場所（自宅・シェアオフィス）以外の場所での勤務を認める「テレワーク制度の適用拡大トライアル」を一部事業所で実施しています。トライアル利用者からは「柔軟な働き方が実現できた」「プライベートの充実につながった」等の肯定的な意見が大半だった一方で、介護事情を抱える社員からは上限日数の増加を求める声がありました。このような意見を反映し、2023年度は利用上限日数を20労働日から40労働日に増やしています。社員の仕事と生活の両立の下支えとなるテレワーク制度を目指し、社員の声に寄り添いながら取り組みを続けていきます。

新福利厚生サービス「ゼオンカフェテリアプラン」導入

社員一人ひとりの「安心感」「キャリア形成」「つながる・協創」を支援できるメニューの中から、従業員が自ら選択をし、自由に活用できる制度を導入しました。
人間ドックやフィットネスクラブ等の健康増進、ベビーシッターやデイサービス等の育児・介護支援、通信教育や語学学習等の自己啓発、宿泊施設の利用等様々な用途で利用が可能です。
2023年度はメニューの拡充を行い、単身赴任者の帰省交通費や介護利用者の帰省交通費も申請の対象として追加しました。

GLTD制度（日本ゼオン長期療養サポート制度）

社員とその家族が安心できる生活環境づくりの支援をすることを目的として導入しました。病気やケガにより長期間働けない状態が続いた場合、会社負担により収入の一部を最長で65歳の誕生日まで補償する制度です。また、任意加入プランにより自身で補償を上乗せすることも可能です。

育児休業相談窓口設置

育児休業に関する制度理解の向上や取得しやすい環境づくりを促し、円滑な育児休業取得および職場復帰を支援するため、「育児休業に関する相談窓口」を設置しています。

介護支援の拡充

仕事と介護の両立を目指し、社内外に介護の相談窓口を設置しています。
介護の悩みや心配事についてメールや電話で相談が可能であり、介護相談のセーフティネットとして活用されています。加えて、介護に関する基本的知識を身につけるための研修や、介護支援ハンドブックの発行を計画しています。

サポート休暇の拡充

安心して働ける環境を整備することを狙いとして、年次有給休暇の当年付与日数をすべて取得した後において私傷病やお子様の学級閉鎖などの不測の事態により働けなくなった場合に、サポート休暇（有給）を取得できるように整備しました。