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アルファベット順  五十音順

■アルファベット順

名称説明
C
CLP規則Regulation on Classification, Labelling and Packaging of substances and mixtures, EUにおける化学品の分類、表示、包装に関する新たな規則。
CODChemical Oxygen Demand, 化学的酸素要求量。有機物による水質汚濁の指標。有機物を酸化剤で化学的に酸化するときに消費される酸素量。海や湖沼の汚濁指標。

G
GHSThe Globally Harmonized System of Classification and Labelling of Chemicals， 化学品の分類および表示に関する世界調和システム。

H
HPVイニシアティブHigh Production Volume, 高生産量既存化学物質の有害性評価の促進。
HSJPHydrocarbon Solvent Japan Panel, IHSC(International Hydrocarbon Solvent Consortium)の国内パネル。

I
IISRPInternational Institute of Synthetic Rubber Producers, 国際合成ゴム生産者協会。
ISMSInformation Security Management System, 情報セキュリティマネジメントシステムのこと。企業などの組織が情報を適切に管理し、機密を守るための包括的な枠組み。コンピュータシステムのセキュリティ対策だけでなく、情報を扱う際の基本的な方針(セキュリティポリシー)や、それに基づいた具体的な計画、計画の実施・運用、一定期間ごとの方針・計画の見直しまで含めた、トータルなリスクマネジメント体系のことを指す。
ISO13485ISOとは、国際標準化機構（International Organization for Standardization）の略称であり、同機構が策定する標準化規格の総称としても使われる。
ISO9001が企業がお客様へどういう品質・サービスを提供していくのか組織としての方針を定め、お客様が何を求め、それを提供していくために継続的に改善していく仕組みを定めたものであるのに対し、ISO13485は人命や健康の維持に大きく影響するという理由から、品質マネジメントシステム規格であるISO9001を基礎に医療機器として必要な独自の要求事項を加えた規格である。
ITIL®IT Infrastructure Library®, ITサービスマネジメントのベストプラクティスを集めたフレームワークである。1980年後半に英国の政府機関が作成・文書化し、IT運用における実際の知識・ノウハウが集約されている。ITIL®は欧米で業界のデファクト・スタンダードと認知されている。

J
JAMPJapan Article Management Promotion-consortium, アーティクルマネジメント推進協議会（川上から川下の企業が集まって、製品含有化学物質情報の管理と開示が可能な具体的な仕組みづくりを行う協議会）。
JAPANチャレンジプログラム産業国と国が連携して、高生産量既存化学物質の安全性情報の収集・発信を行うプログラム
J-SOX米国のSOX法を基に日本版(Japan)SOX法と呼ばれているが、正式名は内部統制報告制度。2006年6月に成立した金融商品取引法によって、全ての上場企業に対して、財務状況にかかわる内部統制を確保するための体制整備、経営者による評価結果を取りまとめた内部統制報告書の作成及び内部統制報告書に対する外部監査と開示を義務付けている。

L
LRILong-range Research Initiative, 健康や環境に及ぼす化学物質の影響に関する研究を長期的に支援する活動。

N
NMPN-メチル‐2‐ピロリドン。産業衛生学会より管理許容濃度1ppm以下との勧告が出ている。
NOx窒素酸化物の総称で、一酸化窒素(NO)、二酸化窒素(NO2)、亜酸化窒素（一酸化二窒素）(N2O)、三酸化二窒素 (N2O3)などをいう。
物質が燃焼するときに、高温・高圧で燃焼することで本来反応しにくい空気中の窒素と酸素が反応して窒素酸化物になる場合と、燃料由来の窒素化合物から窒素酸化物が発生する場合がある。
自然界においては、雷あるいは土壌中の微生物によっても生成される。

P
PRTRPollutant Release and Transfer Register, 化学物質排出移動量届出制度。
有害性のある多種多様な化学物質が、どのような発生源からどのくらい環境に排出されたか、あるいは廃棄物に含まれて事業所外に運び出されたかというデータを把握・集計・公表する仕組み。
日本では1999年7月に法制化され、事業者は化学物質の排出量等を把握し、都道府県を経由して国に届け出（2002年に第1回目の届け出）し、国はデータを物質別、業種別、地域別等に集計し、公表している。また事業者はMSDSを公布し、さらに化学物質の管理状況に関して、国民の理解を得るように努めることになっている。
PSRProduct Safety Review，製品安全評価。

R
REACH規則The Registration, Evaluation, Authorisation and Restriction of Chemicals， 化学物質の登録、評価、認可、制限に関するEU規則。

S
SOx硫黄酸化物の総称で、一酸化硫黄(SO)、二酸化硫黄（亜硫酸ガス）(SO2)、三酸化硫黄（SO3) などが含まれる。石油や石炭など化石燃料に含まれる硫黄分を燃焼させることにより発生する。これが大気汚染や酸性雨などの原因の一つとされている。また、自然界においては火山ガスなどにも含まれている。
現在では、大気汚染防止法によって環境基準が定められるとともに、排煙脱硫技術の進歩、脱硫した石油の使用などによって、硫黄酸化物の大気中濃度は大幅に改善されている。

V
VOCVolatile Organic Compounds, 揮発性有機化合物。大気中で気体として存在する有機化合物の総称で、主に芳香族炭化水素類のトルエンやキシレン、ハロアルカン類のジクロロメタンおよびハロアルケン類のトリクロロエチレンなどが挙げられる。一般にVOCは、塗料、印刷および接着などに幅広く利用されているが、大気汚染の直接的原因である浮遊粒子状物質（SPM ： Suspended Particulate Matter）や光化学オキシダント（OX ： Oxidant）などの発生に起因する物質とされている。

 
5S整理・整頓・清掃・清潔・躾。



アルファベット順  五十音順

■50音順

名称説明
エ
エネルギー原単位指数エネルギー原単位指数（90年度比）とは、1990年度のエネルギー原単位（原油換算使用量÷換算生産量）と当該年度のエネルギー原単位の比を100を基準とした指数で表示したもの。
コ
合成ゴムラテックス合成ゴムラテックスは、水中にポリマーの微粒子が安定に分散した状態で、界面活性剤で乳化させたモノマーを重合することによって得られる液体を指す。様々な植物から得られる天然ラテックスはアレルゲン（アレルギーの抗原）でもあるが、合成ゴムラテックスはこれらを克服した、人に優しい製品が数多く上市されている。
コージェネレーション内燃機関、外燃機関等の排熱を利用して動力・温熱・冷熱を取り出し、総合エネルギー効率を高める、新しいエネルギー供給システムの一つである。 ガスタービンエンジンシステムでは、発電用ガスタービンエンジンにから排出される排気によって蒸気を作成させるため、電気と蒸気を同時に供給できる。
セ
ゼロエミッション自然界への排出ゼロのシステムを構築する、またはそれを構築するように目指す基本的な考え方。実現にはさまざまな産業の連携が必要で、具体的にはある産業の副産物や不要物を別の産業において有効利用することにより、社会全体で資源を循環させること。単に生産段階での排出を減らすだけでなく、消費や廃棄の段階での影響にも配慮して原材料や生産工程を見直すことが重要となる。
ニ
日本レスポンシブル・ケア協議会Japan Responsible Care Council(JRCC), 日本でレスポンシブル・ケア（RC）を推進するために1995年に日化協内に設立された組織。
フ
ブタジエンブタジエンは、合成ゴム・合成ゴムラテックスの生産における重要な原料として利用され、合成ゴムは、主に自動車のタイヤやエンジン周りのベルト・ホース等の素材として多用されている。当社は、世界で有数の特殊ゴム素材メーカーとして、高いシェアを獲得している。
ミ
水島エコワークス倉敷市の一般廃棄物と水島コンビナート企業の産業廃棄物を一緒に処理する一体型のごみ処理施設。コンビナート企業10社が出資。
モ
モーダルシフト貨物や人の輸送手段の転換を図ること。具体的には、自動車や航空機による輸送を鉄道や船舶による輸送で代替すること。省エネ、温暖化ガス排出量削減、交通渋滞の改善などの効果が期待される。
ヤ
山口県エコ・ファクトリー山口県エコ・ファクトリー認定制度は、山口県における廃棄物の発生抑制と再資源化を推進するため、「山口県循環型社会形成推進条例」に基づき、県内において産業廃棄物の発生抑制と再資源化に継続して取り組み、実績を上げている事業所を認定する制度。これによって、県内の事業者の意識高揚を促進し、環境負荷の少ない循環型社会の形成に寄与することを目的とする。
レ
レスポンシブル・ケアResponsible Care, 化学物質を扱うそれぞれの企業が、化学物質の開発から製造･物流･使用･最終消費を経て廃棄に至るすべての過程において、自主的に「環境･安全･健康」を確保し、活動の成果を公表し社会との対話･コミュニケーションを行う活動。



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